雇用統計
雇用統計とは雇用状態を表す指標です。 失業率が多いかどうか？は金利に影響を及ぼします。 雇用統計では特に「失業率」と「非農業部門雇用者数」が注目されています。 一般的にはこの指標がよければドル買い要因、悪化はドル売り要因になります。
記憶に新しいところでは07年08月の「サブプライムローン問題」。
8月に発表された非農業部門雇用者数の速報値は対前月比でマイナス4,000人！ 事前の予測はプラス10万人と予測されていましたが、速報値ではマイナス発表。
これにより市場は一気にドル売り一色になりました。
しかし翌月にはプラス89,000人に上方修正されましたが・・・・・・・誤差があまりにも大きく、速報値の修正は珍しかったのも印象的です。
貿易収支
貿易収支は輸出から輸入を差し引いた内容を示し、この数値からアメリカの財政状況が把握できます。一般的に米国貿易収支の赤字が拡大する場合はドル売り要因。
逆に赤字縮小はドル買い要因となります。
GDP速報値
経済成長率を示す指標で、景気の目安・バロメーター。
経済全体の動きを見るのに有効で、最も重要度の高い指標です。
数値が予想に対し良ければドル買い要因になります。逆に悪い場合はドル売り要因に。
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